英語サイト作成の手順と費用｜失敗を防ぐ設計と翻訳

公開: 2026-11-14 / 更新: 2026-11-14 ・ 読了 約6分

英語サイトの作成で成果を出すには、日本語サイトを単に自動翻訳するのではなく、対象地域と検索意図に合わせた情報設計と正確な翻訳が必要です。制作手順は「目的と対象国の決定」「URL構造とサーバーの選定」「現地目線に合わせた翻訳とコンテンツ作成」「多言語SEOの実装」という4段階で進めます。

「英語サイト 作成」と検索される方の多くは、海外展開や訪日外国人対応のために英語サイトを立ち上げたいものの、制作費用や翻訳の方法、検索エンジンへの最適化手順が分からず悩んでいます。特に製造業、食品、観光、サービス業では、直訳した英語を掲載した結果、海外の取引先や顧客に意図が伝わらず問い合わせに結びつかない事例が少なくありません。本稿では、海外向けサイト作成の具体的な進め方と失敗を防ぐ実践的なポイントを解説します。

英語サイト作成の全体像と検討すべき選択肢

英語サイトを作成する際、最初に対象地域と目的を明確にします。英語圏といっても北米、欧州、東南アジアでは商習慣や法規制が異なります。海外市場へ本格参入して売上拡大を狙うのか、まずは問い合わせの受け皿として小さく検証するのかによって、かけるべき予算とサイト規模が変わります。

海外進出においては、必ずしも大規模なサイトを作成してすぐに結果が出るとは限りません。テストマーケティングとして1ページの製品概要LP（ランディングページ）から小さく始める判断も、不要なコストを抑える賢明な選択肢です。

英語サイト作成にかかる費用とおおよその制作期間

英語サイト作成の費用は、新規に独立したサイトを立ち上げるか、既存の日本語サイトに英語ページを増設するかによって大きく異なります。

• 既存サイトに英語ページ（会社概要・主要製品など数ページ）を追加する場合：15万円から50万円程度
• 中小企業のコーポレートサイト（10〜20ページ前後）を新規作成する場合：60万円から200万円程度
• カタログ機能や決済機能を持つ大規模なサイト：200万円から500万円以上

制作期間は、要件定義から公開まででおよそ2か月から6か月が一般的です。専門用語の対訳確認やネイティブチェックに時間を要する場合、さらに日数が伸びるケースがあります。費用やスケジュールは委託先の作業範囲や仕様によって幅があるため、見積もり時に詳細な条件を確認してください。

なお、中小企業が海外展開を目的としてサイトを作成・改修する場合、国の支援施策を利用できる場合があります。制度の有無や要件、補助金額、公募スケジュールは時期によって変わるため、最新情報は中小企業庁の公募要領を確認してください。

英語サイト制作の具体的な4ステップ

1. サイトの目的とターゲット層の定義

誰に向けたサイトかを定義します。例えばBtoBの部品製造業であれば、発注権限を持つ現地の調達担当者やエンジニアが必要とする「公差」「素材規格」「納期の基準」などを掲載する必要があります。BtoCの観光・体験サービスであれば、集合場所の案内、キャンセル規定、決済方法が明確でなければ離脱の原因になります。

2. URL構造とインフラの決定

多言語サイトのURL構造には主に3つの方法があります。

• サブディレクトリ方式（例: example.com/en/）：管理が容易で、既存ドメインの評価を引き継ぎやすい構成です。
• サブドメイン方式（例: en.example.com）：言語ごとにシステムやサーバーを柔軟に分けられます。
• 国別コードトップレベルドメイン方式（例: example.us, example.co.uk）：対象国が単一で明確な場合に有効ですが、ドメインごとの維持管理が必要です。

Google検索セントラルの多言語・多地域サイト向けガイドラインでは、同一ページ内で言語を混在させず、言語ごとに独立したURLを割り当てることが推奨されています。

3. コンテンツ作成と翻訳設計

日本語の原稿をそのまま機械翻訳にかけるだけでは、海外のユーザーに正しく伝わりません。業界の専門用語や現地の商習慣に合わせた自然な英語表現へのローカライズが不可欠です。機械翻訳をベースにする場合でも、必ずその分野に詳しい専門家によるネイティブチェックを挟む体制を整えます。

4. 多言語SEOと技術的要件の実装

hreflangタグを設定し、どの言語・地域のユーザーに向けたページであるかを検索エンジンへ明示します。また、サイトの表示速度やモバイル対応、SSL証明書の適用も重要な評価要素です。

直訳による失敗例と伝わる英語表現の違い

日本語サイトの文章を直訳すると、英語圏の読者にとって意味が曖昧になったり、知りたい情報が抜け落ちたりします。主語を省きがちな日本語と、結論と根拠を論理的に述べる英語の文章構造の違いを意識する必要があります。

失敗例1: 企業スローガンの直訳

• 日本語：「お客様の笑顔のために、真心を込めたモノづくりをお届けします。」
• 直訳（伝わりにくい例）: "For the smiles of our customers, we deliver monozukuri with wholehearted sincerity."
• 改善例: "We engineer precision components tailored to global manufacturing standards."

直訳では「どのような製品をどのような基準で作っている企業なのか」が海外のバイヤーに一切伝わりません。改善例のように、自社が提供する具体的な価値と規格を明確に提示することが求められます。

失敗例2: 問い合わせフォームの案内

• 日本語：「お気軽にお問い合わせください。担当者より追ってご連絡いたします。」
• 直訳（伝わりにくい例）: "Please feel free to contact us. Our person in charge will contact you later."
• 改善例: "Contact our engineering team. We will respond within two business days."

海外のBtoB取引では、「誰から」「いつまでに」返信が来るのかが取引の信頼性を左右します。返答期限を明記することで、安心して問い合わせができる環境を作ります。

英語サイト作成で失敗しやすい3つの落とし穴

機械翻訳の丸投げによる信頼性の低下

自動翻訳ツールを導入して日本語サイトを丸ごと切り替えるだけの運用は、重大な誤訳や不自然な言い回しを引き起こします。特に製品仕様、契約条件、免責事項で誤訳があると、後々のトラブルに発展しかねません。機械翻訳は下書きや社内確認の補助にとどめ、公開する重要コンテンツはネイティブの視点を入れて精査する設計が必要です。

海外決済や法規制・プライバシーポリシーの確認不足

海外向けに商品やサービスを提供する際は、対象国の法制度への準拠が必須です。例えば欧州連合（EU）居住者を対象とする場合はGDPR（一般データ保護規則）、米国カリフォルニア州の場合はCCPA（カリフォルニア州消費者プライバシー法）など、個人情報の取り扱いに関する法令を遵守したクッキー同意バナーやプライバシーポリシーの設置が求められます。各国の法令や関税、輸出規制は頻繁に改定されるため、日本貿易振興機構（JETRO）の最新国別情報や法務の専門機関に確認のうえ対応を進めてください。

運用体制と問い合わせ対応の準備不足

サイトを英語化しても、届いた英語の問い合わせに迅速に回答できなければ商機を失います。英語での一次返信テンプレートの整備、時差を考慮した対応フロー、担当者の不在時のバックアップ体制をあらかじめ社内で構築しておくことが成功の鍵となります。

まとめ：自社のリソースに合わせた段階的な英語サイト構築を

英語サイトの作成は、日本語のページを単に英語に置き換える作業ではありません。ターゲットとする国の顧客が求める情報を、論理的で分かりやすい言葉で届ける取り組みです。

まずは自社の主力製品や強みを絞り込み、必要最小限のページ構成からテスト公開して問い合わせの反応を検証することをおすすめします。体制や予算と照らし合わせながら、無理のない範囲で段階的にサイトを育てていきましょう。

よくある質問

Q. 英語サイト作成の費用はどれくらいかかりますか？

A. 既存サイトに英語数ページを追加する場合は15万円から50万円程度、10〜20ページの独立したサイトを新規構築する場合は60万円から200万円程度が費用の相場です。デザインやシステム要件、翻訳原稿の専門性の度合いによって総額は変動します。

Q. 日本語サイトを自動翻訳プラグインで英語化するだけでは駄目ですか？

A. 自動翻訳のみでは専門用語の誤訳や不自然な表現が生じやすく、企業の信頼性を損なう恐れがあります。主要な製品説明や問い合わせ導線はネイティブによる校正を入れ、検索キーワードに合わせたコンテンツ設計を行うことが成果につながります。

Q. 英語サイトのURLはサブディレクトリとサブドメインのどちらが良いですか？

A. 既存ドメインのSEO評価を引き継ぎやすく管理が容易なサブディレクトリ方式（/en/）が一般的に推奨されます。一方、言語ごとにサーバー拠点や決済システムを完全に分離して運用したい場合は、サブドメイン方式が選ばれます。